組織サーベイとは?|実施目的や注意すべきポイントを解説

昨今、リモートでの労働やオンライン会議が広がる中で、主観的に組織の状態を測ることは難しいものになってきています。そのため、客観的に状態を評価するための組織サーベイが重要性を増しています。この記事では、組織サーベイの種類や実施するメリット、注意するべきポイントについて解説します。

組織サーベイとは?

組織サーベイとは、企業が組織内の状況を観測するために実施する調査を指します。調査を通して、組織における課題や問題点を洗い出し、解決へと繋げることを目的としています。また、社内にむけた取り組みが効果的であったかを測る機会としても有効になります。

組織サーベイを行うメリット

昨今、人的資本投資への注目が高まり、社内に対する施策の実施にコストをかける企業が増加しています。その中で、組織サーベイを行うメリットはどのような点にあるのでしょうか。ここでは、2つのポイントについてご紹介します。

組織の現状を定量的に判断できる

調査結果を参照し、定量的な指標について注目することで、現在の組織がどのような状態であるのかを客観的に分析することが可能になります。

定量的・客観的なデータを関係者間で共有することで、関係者同士が共通認識を持つことができます。これにより、課題解決にむけた議論をよりスムーズに進めることが可能になるでしょう。

組織の定点観測ができる

定期的に組織サーベイを行うことで、その時系列での変化を観察することが可能になります。組織開発に向けた施策を行った場合や、人事制度の変更、ビジネス環境の変化などが生じた場合には、従業員個々や組織全体に影響を及ぼすことが考えられますが、その変化を捉えるには定点観測が重要になります。

また、組織における重大な変更点がなくとも、状態が漸次的に変化しているケースも考えられます。このような場合においても、定点観測を実施していることでいち早く変化・課題を発見することが可能になります。

組織サーベイの種類

それでは、組織サーベイとは具体的にどのような種類があるのでしょうか?目的に応じた3つの例をご紹介します。

従業員満足度調査(ES調査)

従業員満足度調査は、従業員が主に待遇面に対して抱く満足度を観測し、広く制度等の改善点を突き止めることを目的とした調査です。ヒアリング項目としては、社内制度の充実度や、適切な人間関係の有無などが挙げられます。

エンゲージメント調査

エンゲージメント調査は、従業員が会社に対して抱くつながりの強さや愛着を測ることを目的とした調査です。

「仕事に対する熱量を持てているか」「自分に対しての期待を把握できているか」といった設問が中心になります。動機や環境が整い、自身が貢献しているという感覚をもって働けているかをヒアリングします。

組織全体として計測し、改善案を考えると同時に、部署ごとや個々人のエンゲージメントの低下を察知し、ピンポイントにフォローアップを行うことが可能です。

ストレスチェック調査

ストレスチェック調査は、従業員のストレスの状況について検査を行い、組織全体として改善に取り組むとともに、個々の結果をフィードバックすることで、ストレス状況を把握し、ストレスからなる不調のリスクを軽減することが目的の調査です。

日本では、平成27年より従業員50名以上の企業で実施が義務付けられており、仕事のストレス要因、心身のストレス反応、周囲のサポートの3領域についてヒアリングを行うことが必要とされています。回答結果をもとにした働きやすい職場づくりへの取り組みが求められます。

実施に向けて注意するべきポイント

ここまで、組織サーベイを実施するメリットや、種類別の目的についてご紹介しましたが、実施にあたって注意するべきポイントが存在します。ここでは、2点ご紹介します。

負担を抑える工夫を行う

組織サーベイを行うには、社内において、調査から分析までを実施する主体と、日々の業務に加えて回答する従業員の双方に負担を要します。

負担を軽減するために、回答状況をリアルタイムに集計し、未回答者に対してピンポイントにリマインドできるような体制作りおよびツールの導入を行うことや、回答負担を抑えるためむやみに設問数を多くしないといった工夫が考えられます。双方にとって負担が大きくならず、効率的に多くの回答を得られるような制度設計に取り組みましょう。

実施する目的を明確にする

組織サーベイを行ったものの、目的を前もって明確にできておらず、調査を活用できないケースもよく見られます。また、従業員にとっても回答したのにも関わらず調査に基づくアクションや変化がみられなければ、回答に意義を感じられず、その後の調査への回答がおろそかになることも考えられます。

調査において検証したい仮説や、結果に応じて取り組むアクションについて事前に明確化し、可能であれば実施段階で、協力を促すために従業員へそれらを示すと良いでしょう。

効果的な組織サーベイの実施で、改善へ

目的を明確化し、効率的な調査の実施体制を整えることで、継続的に組織サーベイを行うことができ、より重要な示唆の獲得に繋がります。従業員にとっても、自身の状態や、組織とのかかわりについて再認識できる貴重な機会になるため、積極的に取り組みましょう。

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