従業員ロイヤリティとは｜向上につながる施策の策定方法
近年、経営資源のうち「人」に対する関心が高まってきています。その中で、従業員ロイヤリティという言葉を耳にする事があっても、具体的に何を指すのか知らない方も多いのではないでしょうか。この記事では、従業員ロイヤリティの概要と、ロイヤリティを高める手段を紹介します。従業員ロイヤリティとは
ロイヤリティは、英語で「忠実」や「忠誠」を意味します。そのため、従業員ロイヤリティとは、従業員が企業に対して抱く愛社精神や帰属意識を指します。
従業員は入社後の様々な体験を通して、企業への帰属意識を高めていきます。業務内の体験のみに留まらず、上司や同僚との人間関係や、業務外の交流など、ロイヤリティへ影響を及ぼす要素は多岐に渡ります。
従業員ロイヤリティを高めるメリット
メンバーシップ型の日本企業においては、従業員ロイヤリティを高めるメリットはより大きくなります。勤続年数が長期になるため、ロイヤリティを高く保ち、パフォーマンスを向上し続ける従業員は、貴重な存在となります。
また、ロイヤリティの全社的な向上がもたらす好影響は、企業と従業員との個別の関係性に留まりません。ここでは主なメリットとして、次の2点を紹介します。
組織拡大に繋がる
ロイヤリティの高い従業員は、仕事にやりがいを感じ、企業としての成長にコミットする傾向を持ちます。そのため、離職率が低くなり、長期的な活躍を期待できます。
また、全社的にロイヤリティの高い企業は、従業員による評判が高まるため、求職者にとっても魅力的に映ります。そのため、採用活動においても有利になる効果があります。
離職率の低下と採用活動の強化の両面にメリットをもたらすため、組織拡大へと繋げることができます。
サービスの向上に繋がる
企業内の関係のみならず、企業と顧客との関係にもプラスに働くことがあります。
ある調査においては、従業員ロイヤリティの高い支店は、低い支店よりも、顧客満足度や売上において高いパフォーマンスを示していたことが報告されています。高いロイヤリティを持って仕事に取り組むことが、顧客との接点にも好影響を及ぼしていることがわかります。
従業員ロイヤリティを高める主な施策
それでは、従業員ロイヤリティを高めるためにはどのような手段が考えられるでしょうか？2つの例を紹介します。
透明性の高い評価
従業員に対する評価は、企業への愛着を醸成する大切な機会です。
単に高い評価を与えることがロイヤリティを最大化するわけではありません。従業員の行動に対して、どのように組織目標に貢献しているのか、合理的で的確な評価を行うことが重要です。
評価が的確なものでなければ、従業員は組織内で孤立しているように感じます。自分に関心が向けられていないという思いは、帰属意識を失うことに繋がってしまいます。
評価においては、結果のみを見て、一元的になるという事態を避けることが大切です。従業員が上司と対話を行う場面を増やし、日々の業務や姿勢への理解を深めることや、360度評価など、従業員を多角的に見る仕組みを整えることが有効になります。
企業理念や行動指針の共有
企業の目指す姿への共感は、従業員のロイヤリティ向上に直結します。従業員が行う業務が理念や指針とどのように重なっているのかを理解することで、やりがいを持って働くことができます。
反対に、その周知が不十分である場合、理念や指針と異なる行動が生じてしまい、組織に一体感があるのか、不安を抱かせてしまう一因となります。
しかしながら、企業理念や行動指針が存在するものの、従業員に周知する機会が無い、定期的に触れる仕組みが出来ていない、といった課題を抱えている企業は多く存在します。
こうした課題を解決する手段としては、次の3つが考えられます。
- 社内研修の一環に取り入れる
- 評価基準に用いる
- 社員同士で理念について議論する場を設ける
このような施策を実行することにより、理念に基づいた業務の遂行が習慣化されることが期待できます。
施策を実施する上での注意点
ここまで従業員ロイヤリティの重要性や、これを高める施策についてご紹介しましたが、自社内で取り組む際には注意するべきポイントがあります。
従業員によって必要な施策は異なる
注意すべきは「従業員によって適切なロイヤリティ向上施策は異なる」という点です。
同一企業内においても、所属部署や職位といった属性によって、ロイヤリティが有意に異なる、という事例は多く見られます。
例えば勤続年数毎に観察した場合、勤続年数の長い従業員ほど、生存バイアスによりロイヤリティが高くなる、ということが考えられます。
効果的な施策を行うには
まずは、現行の施策がどのような属性の従業員に有効なのか、観察することが必要です。それぞれの従業員が指摘する、会社との関係における良い点・改善点を、施策内容と照らし合わせましょう。
追加的な施策を検討する際にも、反応を事前に確認することが効果的な施策の選定に繋がります。
施策の設計に寄与する声を収集するには、アンケートや、1on1の実施が有効です。
アンケートでは、満足度のヒアリングも同時に行うことが効率的になります。従業員満足度アンケートの設計については、下の記事も参考にしてください。
従業員の声を反映し、ロイヤリティの向上へ
ここまで見たように、従業員のロイヤリティは、社内外へ影響を及ぼす重要な指標です。その向上には、従業員と企業の間の相互理解が不可欠となります。
従業員ロイヤリティの向上が、自社サービスの向上に繋がる好循環を生み出せるよう、まずは施策構想のきっかけとなる従業員の声に注目しましょう。
CREATIVE SURVEYは、機能性に優れたアンケートツールで、従業員の属性に合わせた設問のカスタマイズや、集計・分析を簡単に行うことができます。気になる方はぜひHPをご覧ください。
